女性が自分らしく働き、暮らしていくためには、必要不可欠なお金の話。でも、お金のことって身近な人にはなかなか相談しづらいことでしょう。
ここに登場する7人のファイナンシャルプランナーは、現場での経験豊かな個性派ぞろい。
リレー形式のマネーコラムを通じて、あなたのマネーセンスをピカピカに磨いていきます。
FPwoman*clubの伊藤です。
前回お話した投資信託について、今回はかかる手数料等の説明をさせていただきます。
まず、投資信託を購入するときに
販売手数料がかかります。
中には、
ノーロード(=販売手数料無料)のものがあります。
購入金額に対し、大体0〜3.15%くらいが目安でしょうか。
つぎにその投資信託を維持するため、プロに運用を任せているお礼として、「
信託報酬」(ファンドの残高に対し年率0.5〜0.9%前後)が差し引かれます。
これはその投資信託を保有するかぎり、発生します。
あと、解約時にファンドによって発生することがあるのが、「
信託財産留保額」というものです。解約のペナルティととらえたらわかりやすいでしょうか。
理由は、「一度に多額の解約をされてファンドの残高が減ることで、運用に支障がでないようにする」ためです。
念のために、解約申し込みから資金を受け取るまでに、
4〜5日間はかかることを付け加えておきます。
なぜ投資信託は怖い?という題をつけたかというと、
銀行員時代、資産運用の窓口でよくお客様からこういわれていたからです。
たしかに、
元本割れのリスクがあるのは確かです。
ただ、「長期保有」を前提にした資金を物価上昇率1.8%に勝てない金融商品に投資するのはもったいないと考えます。
物価上昇率に勝てないと言うことは、そのお金は実質元本割れしているのです。
ただし、積極的に購入しなさいといっているわけではありません。
リスクなど納得した上での購入が大前提です。<元銀行員から一言>金融商品販売法をご存知ですか??
販売者が、重要事項の説明義務に違反(リスクを説明しない等)や断片的判断の提供(絶対に上がりますよ)などあった場合、この法律違反になります。
この法律では、パンフレットのリスク説明の文字の大きさもある程度指定しているため、
かえってその投資信託の特徴が分かりづらくなっているというデメリットもあるようです。
しかし、基本は「
投資者保護」の法律ですから、リスク説明は分かるまでしてもらうのがいちばんいいでしょうし、販売側もリスク説明に時間を割いているのが現状です。
記入する書類も増えてしまったのですが、これも法律を遵守するためのものですので、
窓口に相談する場合は1〜2時間はかかると思っていた方がよいかもしれません。
テーマ:投資信託 - ジャンル:株式・投資・マネー
こんにちは、FPwoman の山下です。
ただいま、お盆の真っ只中・・・・本日お墓参りに京都の大徳寺に行ってまいりました。
本日も厳しい暑さでしたが、お寺は、すがすがしく、背筋がピンとのびるような気持ちで
ご先祖様に手を合わせてお祈りいたしました。
皆様も帰省中?・・・・どんなお休みを過ごされていらっしゃいますでしょうか・・・・
さて本日のテーマは「女性の平均余命」とライフプランについてです。
●さて、ご質問です。今30歳の女性が90歳まで生きる確立は何パーセントでしょうか?
●答え・・・42.7%です。(エ〜・・・・というお声が聞こえそうです。笑)
●では、60歳の女性は90歳まで生きる確立は何パーセントでしょうか?
●答え・・・44.5%・・・(沈黙)
つまり、30歳まで生きた場合、統計上はそれ以降、女性はほぼ4割の方が90歳まで生きる・・・・ということになります。
(絶句しないでくださいね。ともに健康でかつ長生きしましょう!)
女性のライフプランを考えるとき、いかに長生きのリスクを考えないといけないか
おわかりいただけたでしょうか?
長生きのリスクについて考えた場合、特に、住居費は大きな問題です。
「一生賃貸で暮らす対持ち家で暮らす」
は非常に悩ましい問題となります。
といいますのも、
独身のワーキングウーマンの場合、けして結婚をしないといった選択をしているわけでなく(一部の方はいらっしゃると思いますが)住まいについては、
今のところ、独身で賃貸暮らしですが、結婚すれば話は・・・ということもアリですよね?
シングルか既婚かどうかは、いくら頭をひねって考えてみても、答えは「わからない・」
そんな中で、将来のことを老後の生活設計まで考えましょう・・・と提案されても
当惑されるだけです。
そこで、シングル・既婚にかかわらず、FP的な目線でライフプランを考えたとき、
「賃貸のメリット・デメリット」「持ち家のメリット・デメリット」を考えてみたいと思います。
35歳女性が90歳まで生きた場合の賃貸対持ち家での比較
(賃貸の場合)
家賃84000円(月)×12ヶ月×55年=5544万円
引越を5回したとして、
1回20万円×5回=100万円
トータル 5644万円
(持ち家の場合)
物件価格2000万円金利3%30年返済
月々住宅ローン8万4320円
ローン返済・・・8万4320円×12ヶ月×30年=3036万円
管理費・修繕費用
2万円×12ヶ月×55年=1320万円
固定資産税
10万円×55年=550万円
トータル4906万円
※ トータルコストで考えた場合、賃貸よりも持ち家に分があるようです。
● 理論上、コストの比較等をさせていただきましたが、大切なことはご自身がどのような環境の中で過ごしたいかまた、何を優先したいのかだと思います。
いろいろな角度から、検討してみてくださいね。
テーマ:マイホーム - ジャンル:結婚・家庭生活
こんにちは。FPwoman*clubの寺岡です。
毎日暑いですね。
早いもので8月も半ば、夏休みも残り少なくなってきました。
子供たちは、そろそろ宿題の残りが気になってくる頃では?
さて、今回は終身保険の活用法についてお話したいと思います。
終身保険は、死亡または高度障害状態になった場合に保険金が支払われます。
保険契約が有効に継続されていれば、死亡時には必ず保険金を受取ることができます。
「な〜んだ、自分で使うことはできないのね」と思われるかもしれませんね。
いえいえ、ご自分で使うこともできるのです。
下記に例を挙げて説明します。
35歳男性のAさんが、先月生まれたお子さんの教育資金の準備を始めようと思っています。
そこで、被保険者をAさんにして、M社の「積立利率変動型終身保険(低解約返戻金型)」
で試算をしてみると、
保険期間 終身 保険料払込期間 10年
保険金額 300万円 月払保険料 15,264円 となりました。
15,264円の保険料を毎月、10年間支払います。
10年後には払込終了となり、ここからさらに7年間据え置きます。
すると、契約時より17年後の解約返戻金は約199万円(返戻率108.8%)となります。
これを教育資金として活用することができるのです。
解約後にはそれ以降の保障はなくなりますが、それまでの期間にAさんに万一のことが
起きた場合には死亡保険金として300万円が支払われます。
教育資金として使わなくてすんだ、という場合は終身で300万円の保障が残ります。
また、経過年数とともに解約返戻金は増加するので、例えば65歳時まで据え置くと、
解約返戻金は約232万円(返戻率126.6%)になり、これを原資に年金として受取ることも
可能です。
「低解約返戻金型」の保険は、保険料払込終了直後より、解約返戻金が総払込保険料を
上回り、それ以降徐々に増え続けますが、払込終了時までの返戻率(解約返戻金÷
払込保険料累計)は60〜70%になります。
払込終了を待たずに中途解約、という場合には要注意です。
また、現在ドル建て商品も各社より登場しており、円建て商品に比べて保険料が
安いことも 魅力のようです。
同じくAさんを被保険者にして、A社のドル建て終身保険で試算をしてみると、
保険期間 終身 保険料払込期間 10年
保険金額 300万円 月払保険料 10,938円 となります。
こちらも同じように教育資金として、老後の年金として活用することができます。
この商品は、毎月の保険料は円で一定額を払込み、積立金は米ドルで運用され、
積立利率は年3%が最低保証されます。(詳細については各保険会社にお問い合わせください)
万一のことが起きた場合の死亡保険金は円で受取ることができ、円で受取る基本保険金額に
ついては最低保証されます。(Aさんの場合300万円)
ドル建て商品は、円建て商品に比べて積立利率が高い(保険料が安い)というメリットが
ありますが、同時にリスクについても知っておく必要があります。
為替リスク
解約返戻金額は積立金額をもとに計算されますが、契約時より円高傾向で推移した場合、
また解約時(円で受取る場合)円高傾向の場合、保険料支払総額より解約返戻金額が
下回る場合もあります。また、解約返戻金には最低保証がありません。
所定の費用がかかる
通貨交換時(外貨⇔円)の為替手数料がかかります。
このようなリスク回避方法としては、ドル口座を用意し解約返戻金をドルで受け取っておき、
時期を見ながら円と交換、という方法も一案だと思います。
複数の通貨を保有することは、リスクの分散にもなると思います。
それぞれのメリットデメリットを知った上で、商品の比較をされてみてはいかがでしょうか。
こんにちは。
FPwoman*clubの續です。
夏休みですね。帰省や旅行、また毎日の猛暑からクーラーなどの光熱費が普段より多くなり、何かと出費が増える時期です。私もこの夏、大勢の親戚が遊びに来てくれて嬉しい反面、出費がかなり膨らみ、どうやって生活費を節約するか家計簿とにらみっこしている毎日です(笑)。
さて、この度アメリカのコンサルティング会社マーサー(http://www.mercer.com)が
2008年マーサー世界生計費調査を発表しました。この調査は、世界の6大陸143都市において住居費、交通費、食料、衣料、家庭用品、娯楽費用などを含む200品目以上の価格を調査し、それぞれを比較し毎年発表しています。
ニューヨークをベースの100とし、他の都市の指数がいくつかによりランキングをつけています。
この調査によるとモスクワが3年連続で世界一物価の高い国となりました。モスクワの指数は142.4。続いて2位はなんと東京!昨年、東京は4位でしたが今年は指数127で2位に上昇しました。
以下、5位までを見てみると(カッコ内は国名)、
3位:ロンドン(イギリス)指数125.0
4位:オスロ(ノルウェー)指数118.3
5位:ソウル(韓国)指数117.7
相対的にヨーロッパとアジアの国々で生活費が上昇しているようで、上位10位はヨーロッパとアジアの都市が占めています。
ところで、
「ハーバード大で経営を学びたい」
「イギリスでアロマの資格を取る」
「パリでパティシエに」
などと目的がはっきりしている場合は、国、都市、学校が決定されてしまい、生活費の高い都市への留学を余儀なくされる事もありますが、例えば「英語を勉強したい」という目的ならば、生活費の安い都市を選ぶのも選択肢の一つです。
生活費の高低は各国の経済成長などと相関関係があるようですが、もっとも大きく影響を与えているのは不動産価格やドルに対する各国通貨の高低で、最近のドル安とユーロ高がランキングに大きく作用しているようです。
海外に留学する、海外で生活するとなると為替の影響からは逃れられません。
留学費用に100万円使うとしても、
米ドルでは9,041.60ドル(1ドル=110.60円で計算 2008年8月8日現在)
ユーロでは5,925.20ユーロ(1ユーロ=168.77円で計算 2008年8月8日現在)
となり、現地で使える金額が大きく違います。
ちなみに、上記調査によると、コーヒー1杯(サービス料込み)の値段は
パリ:6.77 US$
東京:5.04 US$
ニューヨーク:3.75 US$
という状況。
留学先選びの参考にしたい方、2008年マーサー世界生計費調査は
コチラから。
こんにちは。
FPwoman*clubの福一です。
各地で局所的な豪雨が続いていますね。天気予報でも予想ができないようで、気をつけないといけませんね。皆さんの地域ではいかがでしたか?
「就職&転職のマネー」についてご紹介してきたこちらのコラム、前回までは、
「雇用保険」についてご紹介してきました。退職した後に頼りになる「雇用保険」。しっかりチェックをしてくださいね。
さて、今回からは、退職する時に考えないといけないあれこれをご紹介します。まずは、
「健康保険」についてです。
会社に在職している間は、健康保険は会社経由で強制的に加入していました。しかし、退職すると次の日にはその健康保険の被保険者ではなくなります。病気やけがをした時に困ったことにならないためにも、1日のブランクもないように健康保険の加入手続きを行いましょう。
退職後の健康保険には以下の3種類の選択肢がありますよ。
(1)
国民健康保険に加入する
(2)
任意継続被保険者になる
(3)
被扶養者になる
(1)の国民健康保険は、自営業者などが加入している健康保険で、市区町村が運営しています。(2)の任意継続被保険者は、それまで加入していた政府管掌健康保険や組合管掌健康保険にそのまま加入するもの。(3)の被扶養者になるというのは、家族の健康保険の被扶養者になるというものです。
どの健康保険も、医療費の自己負担は3割と同じものです。となると、支払うべき保険料がポイントですね。
これらの詳しい情報は次回からご紹介しますね。
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